【速報】大阪の心斎橋、ガチでクソつまらない街になってしまってる事実

大阪・心斎橋がドラッグストア街に変貌 衣料品不振も

インバウンドの外国人観光客は年々増え続けており、今年のゴールデンウイークも各地に多数の外国人観光客が押し寄せているが、中でもひときわ外国人観光客が多いのが大阪・ミナミの一大繁華街として知られる心斎橋筋商店街である。変わりゆく心斎橋の現状をファッションジャーナリストの南充浩氏がレポートする。

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いま、一説には東京よりも大阪のほうが外国人観光客が多いとも言われている。大阪市の心斎橋筋商店街も、平日の日中を歩けば、日本人よりも外国人観光客のほうが多いほどだ。

2015年末に一旦、中国人の「爆買い」ブームが終了した際には少し外国人観光客が減るかと思ったが、まったく減らず、逆に増え続けている印象があり、今に至る。

ファッションブランド品の爆買いはピークを過ぎた感じがあるが、いまだに人気が衰えないのはコスメやサプリなどのいわゆる「ドラッグストア」で扱われている商品群だ。それを裏付けるかのように、最近、心斎橋筋商店街では有名ファッションブランド店の閉店が相次ぎいずれもドラッグストアに変わっている。

まず、異変があったのは昨年夏ごろ。2014年にオープンした「ジャーナルスタンダード」が、2017年夏ごろに突然閉鎖された。通常、店舗が閉鎖になる場合は売り上げ不振によることがほとんどだが、販売関係者によると、ジャーナルスタンダード心斎橋店の売上高は決して悪くなかったとのことなので、まさに謎だった。その後、2018年2月末にドラッグストア「ピュマージ」がオープンした。

次に驚いたのが、「ユニクロ心斎橋筋店」の北隣りにあった「ZARA」の閉店である。2017年末に閉店してしまったが、当初の発表では、もともと同じ商店街の南方にもZARAがあったので、そこへの集約だということだったが、この閉店した店舗は通常の店舗ではなく、旗艦店と位置付けられていた。旗艦店を閉店して一般店舗に集約するというのはちょっと異例のことと言わねばならない。

その後、2018年2月末にZARA跡地には、ドラッグストアの「ココカラファイン」がオープンした。

業界関係者はこの2店舗が撤退した理由について、「家賃を相当値上げされたのではないか」と指摘するが、ドラッグストアはそんな高額化した家賃でも軽々と払えるほどの売れ行きがあるという。

例えば、某大手ドラッグストアは上位ランクの店舗は月間3億円の売上高があるといわれており、年間で35億円前後の売上高がある。通常、アパレルブランドショップでは年間3億円の売上高で「優良店」と言われるので、ドラッグストアはその10倍以上の売上高があるということになる。これなら、たしかに高額化した家賃でも軽々と支払える。

また不動産関係者によると、売り上げ好調のドラッグストアの進出が相次ぎ、心斎橋筋商店街の土地価格も跳ね上がり続けているという。ドラッグストアは家賃が高くても店舗をどんどん出店してくれるからだ。

もう2年ほど前に売り上げ不振で閉店した「スーツカンパニー心斎橋店」の跡地もドラッグストアの「ダイコクドラッグ」が出店しているし、「ジーユー」の斜め前にもいつの間にかドラッグストアに変わっている。

現在の心斎橋筋商店街にはマツモトキヨシ、ココカラファイン、コクミン、ダイコクドラッグ、ツルハドラッグ、サンドラッグと、ドラッグストア各社が軒を連ねており、すっかり“ドラッグストア商店街”と化している。

これは大阪だけではなく、ほかでも見られる現象だそうで、例えば名古屋の繁華街の栄地区では撤退した「オールドネイビー」跡地も「ゼニア」跡地もドラッグストアが出店しており、ドラッグストアの勢いは全国的にとどまるところを知らないようだ。

これを裏付けるのがドラッグストア全体の売上高の伸びである。ご存知ない方もおられるかもしれないが、現在のドラッグストア全体の売上高は、百貨店全体の売上高よりも大きいのである。

2017年春に発表された2016年度のドラッグストアの全体売上高は約6兆5000億円(前年比4.9%増)となった。一方の百貨店売上高は5兆9780億円(同2.9%減)となり、ドラッグストアの方が百貨店よりも5000億円も売上高が大きくなってしまった。

この傾向はさらに続いており、2018年春に発表された数字によると、2017年度のドラッグストア売上高はさらに伸びて5.5%増の6兆8504億円となったが、2017年度の百貨店売上高は0.4%減の5兆9532億円に低下した。ドラッグストアと百貨店の売上格差はさらに9000億円にまで広がっている。

2018年度の売上高がどうなるかはわからないが、ドラッグストアの勢いは続いており、全体売上高はついに7兆円を越えると見られている。

一方の百貨店もようやく明るい兆しが見え始めてきたといわれているが、小型店や地方店の閉店・撤退が続いており、全体の売上高が伸びることは考えにくい。百貨店全体の売上高は良くて現状維持だろう。そうするとドラッグストアとの売上格差は1兆円を越えて、完全に引き離されてしまうだろう。

この数字がドラッグストアの勢いと百貨店の凋落を物語っている。

ちなみにアパレル小売市場規模はこの5年間は9兆円~9兆3000億円台で推移していて、2017年秋に発表された2016年度市場規模は1.5%減の9兆2,200億円にとどまっており、2017年度市場規模はまだ発表されていないが、減ることはあっても増えることは考えにくい。

アパレル小売市場規模は8兆円台に低下する可能性は決して低くない。そうなると7兆円台が確実視されるドラッグストア市場規模と肉薄することになる。

心斎橋の現状を見ても明らかなように、今後、3~5年間は外国人観光客などにも支えられながらドラッグストアの勢いが続くと考えられるため、アパレル小売市場規模との差は限りなく縮小するだろう。百貨店売上高、アパレル小売市場規模の低下はまさに衣料品不振を象徴しているといえる。

https://www.news-postseven.com/archives/20180501_670521.html?PAGE=1#container

 

sakamobi
sakamobi

外国人観光客をあてにしたドラッグストアだらけというのも悲しいもんやね…(;´Д`)

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