【朗報】年賀状の文化、高齢者の間でも終わり始める『終活年賀状』

年賀状、終活で「今年限り」 高齢者に広がる

年賀状ですが、今年限りで失礼させていただきます――。平成最後の年の瀬を迎えた高齢者らの間で、年賀状を送るのをやめる「終活年賀状」「年賀状じまい」が広がりつつある。年末の負担を減らすとともに、人間関係を整理したいといった理由があるようだ。メールなどによるあいさつの普及も背景の一つとなっている。

大分市の女性(69)はインターネット上で「終活年賀状」の文例を見つけ、「自分の気持ちにぴったりだ」と感じた。かつては手作りの版画をスタンプするなど、夫婦で楽しみながら100枚近く書いていたが「年を取り、だんだんと手間に感じてきた」。

5年ほど前、人生の終わりに向けた「終活」を開始。人間関係の身辺整理をしようと何年も会っていない人などには年賀状をやめ、今も送り続けるのは親戚や親しい友人ら30人ほど。今年は彼らにも最後の年賀状を送る。

40年以上続けてきたやりとりは途絶えるが「今後とも変わらぬお付き合いの程を」と書き添えた。「あえて送るのは亡くなったと思われないように。付き合いが終わるわけではないから」と女性に寂しさはない。

葬儀社紹介サイト「いい葬儀」が2017年に65歳以上のモニター約200人を対象に行った調査によると、57%が「終活年賀状を受け取ったことがある」と答えた。

実際に「出したことがある」と答えたのは6%だったが、「出したことはないが興味はある」は63%に上る。理由は「付き合いを身近な範囲にとどめる」(27%)、「知人友人が少なくなった」(19%)、「作成の負担が大きい」(15%)と様々だ。

年賀状作成サービスを手掛ける「アルファプリントサービス」(東京・台東)は18年11月から自社のウェブサイトで終活年賀状の例文を公開。終活年賀状向けのデザインもそろえた。「2年ほど前から『年賀状をやめます』といった言葉を入れる人が目立ち始めた」と宮下努社長。主な顧客は70歳前後の高齢者だが、「SNS(交流サイト)でも年始のあいさつはできる」という30代からの注文もあるという。

宮下社長は「古くからの風習を面倒だと感じる人が増えてきたのではないか。はがきの値上げもきっかけの一つ」と分析する。

年賀状を元日に届ける場合、なるべく25日までに出す必要がある。マナーに詳しい現代礼法研究所(千葉県船橋市)の岩下宣子代表は、終活年賀状には受け取る相手の気持ちを考え「こちらから勝手ですが」「今後ともよろしく」といったひと言を添えるよう勧める。

SNSの利用も広がるが、岩下さんは「新年の節目にあいさつを交わし、喜びを分かち合う心は変わらない。媒体にこだわらなくてもいいのでは」と話す。

■年賀はがき、発行枚数は減少
2019年向けの年賀はがきの当初発行枚数は前年比7.2%減の約24億枚。04年の約44億枚をピークに発行枚数は減少傾向が続く。年賀状研究家の高尾均さん(69)は「喪中の知らせを伝えるのもSNS(交流サイト)で、という人も出てきた」と指摘。手軽に送れ、すぐにお悔やみが届く利点もあるという。

高尾さんの調査によると、家庭から発送される年賀はがきの枚数は数年前まで横ばい。「パソコンやデジタルカメラが普及し、自宅で手軽に写真付き年賀状を作れるようになったことが下支えしてきた」。だが、この数年の間にスマートフォンが普及し「年始のあいさつをSNSでする文化が定着してきた」とみる。

年賀状を送り合う風習は平安時代にはすでに存在した。明治以降に近代郵便制度が確立。現在のように年賀はがきを送り合う習慣が根付いた。高尾さんは「明治時代には『はがきで年始のあいさつを済ませるとは何事だ』という意見もあった。SNSの普及も同じこと」と話す。

高尾さんによれば、日本で私製はがきが認可された1900年以降、年賀状が元日に届かなかったのは「関東大震災と大正天皇の逝去で取り扱いを休止した時と、太平洋戦争をはさむ数年間だけ」という。

年賀状、終活で「今年限り」 高齢者に広がる
年賀状ですが、今年限りで失礼させていただきます――。平成最後の年の瀬を迎えた高齢者らの間で、年賀状を送るのをやめる「終活年賀状」「年賀状じまい」が広がりつつある。年末の負担を減らすとともに、人間関係

 

時代の変化だから仕方ない。でもワイが子供の頃は元旦に届く年賀状が正月の楽しみの一つだったのは間違いないよね。

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